トイレリフォームの費用相場はどれくらい？費用を抑えるポイント

「トイレのリフォームを考えているけれど、費用相場はどれくらいだろう？」や「トイレリフォームの費用を抑えるためのコツは？」といった疑問を持ったことがある人は多いのではないでしょうか。

トイレのリフォームは、お家のリフォーム工事における定番とも言えるものですが、具体的な費用の相場や、安く抑えるためのコツなどはあまり知られていないようです。

そこでこの記事では「トイレのリフォーム」について、費用相場や費用を抑えるためのポイント、そして補助金制度など、リフォームのプロが初心者にもわかりやすく解説します。

トイレリフォームの費用相場

トイレのリフォームにかかる費用の相場は、おおむね15万円から20万円とされています。次いで、20万円から30万円の価格帯が多いことから、最低でも15万円以上かかると考えてよいでしょう。

費用相場を知るうえで注意したいこととして、リフォームの内容によって価格が大きく変動するということがあります。

例えば、トイレのリフォームと言っても、便器だけの交換もあれば、床や壁紙の交換、さらには和式トイレから洋式トイレに交換するなど、その内容は様々です。

また、これらの工事に付随して使用する便器のメーカーや種類、材料、電気や水道工事の有無などによっても価格は変わるため、費用相場はあくまでも参考程度に留めておく必要があります。

最も典型的なトイレリフォームのパターンは「便器交換と内装（壁材・天井材・床材）工事」とされていますが、この場合の費用相場は15万円から20万円が一般的です。

一方、和式から洋式に変更する場合や、便器を移動または新設するようなケースでは、50万円を超えるようなこともあります。

このように、トイレリフォームの費用相場は、リフォームの内容によって大きく変動するものの、15万から20万円が実質的な相場と言えるでしょう。

 

トイレリフォームの費用を抑えるポイント

トイレのリフォームにかかる費用を抑えるには、以下3つがポイントになります。

• リフォームの内容を明確にする
• 妥協点を決めておく

• 補助金制度などを活用する

それぞれのポイントについて解説します。

リフォームの内容を明確にする

トイレをリフォームする際には、あらかじめ「リフォームの内容を明確にする」ことで費用を抑えられます。

例えば、便器の交換のみ、便器と床材交換だけといったように、何をリフォームするかを明確にしておきましょう。

リフォームの目的に対して余計な工事まで含むと、それだけ費用は増してしまいますので、リフォームの内容を絞ることが大切です。

妥協点を決めておく

「妥協点を決めておく」こともトイレリフォームの費用を抑えることにつながります。具体的には、希望するトイレのメーカーや、便器や便座の性能などが対象になるでしょう。

「（機能などが）なくても平気かどうか」や「コストと価値」といった判断基準を用いたうえで、妥協点を探ると費用圧縮につながるかもしれません。

補助金制度などを活用する

トイレリフォームでは「補助金制度などを活用する」ことで費用を抑えられる可能性があります。

トイレのリフォームで利用可能な補助金や助成金の制度としては、介護保険による補助金をはじめ、バリアフリー工事に対する助成金などが挙げられます。

とくに要支援または要介護の高齢者がいる場合は、補助金制度を利用することでリフォーム費用を抑えられるかもしれません。

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トイレをリフォームする際に知っておきたいこと

トイレをリフォームする際にあらかじめ知っておきたいこととして、主に以下のようなことがあります。

これらはリフォーム費用やランニングコストにも影響しますので、合わせて覚えておきましょう。

• トイレにかかる水道代
• 製品寿命
• リフォームローン

• トイレのリフォームはまとめてするのがお得

それぞれについて解説します。

トイレにかかる水道代

トイレをリフォームする際には「トイレにかかる水道代」を考慮しましょう。例えば、TOTO株式会社のカタログで公表されているトイレにかかる水道代のデータによると、4人家族の場合、1987年から2001年の製品は年間20,100円、1994年から2004年のものは年間10,100円であるのに対し、最新モデルは年間5,000円から5,900円とあります。

つまり、リフォームを機にトイレにかかる水道代が削減できる訳です。リフォームに費用がかかったとしても、長期的に節約できる水道代でリフォーム費用の一部を回収できると考えられます。

参考：レストルームカタログ2023年6月（P.193）、TOTO株式会社

製品寿命

「製品寿命」もトイレをリフォームする際に考慮したいポイントです。一般的には、便器およびタンクは10年、配管やパッキンは20年がそれぞれの製品寿命とされています。

また、温水洗浄便座は7年から10年と言われていますので、おおよそ10年後に再び交換しなければいけない可能性があることを知っておきましょう。

リフォームローン

トイレをリフォームする際には、支払い方法に「リフォームローン」があることを覚えておくと役に立つかもしれません。

トイレのリフォームに限った話ではありませんが、リフォーム工事にはまとまったお金が必要になることが多く、これを理由にリフォームに踏み切れないケースもあるでしょう。

そんな時は、施工会社提携のローン会社や銀行などが提供するリフォームローンを利用する選択肢もあります。

トイレのリフォームはまとめてするのがお得

「トイレのリフォームはまとめてするのがお得」ということも覚えておきましょう。前述したように、トイレリフォームの内容は様々で、トイレの一部分だけリフォームするケースもあれば、トイレを全面的にリフォームすることもあります。

トイレのリフォームは便器や壁紙、床材などの様々な工事をまとめて済ませる方が割安になることがほとんどです。（キッチン、洗面台、お風呂場を含めるとさらに割安）

将来的にリフォームする可能性がある場所も含めて、一括で済ませた方が安く済むこともあるのを知っておきましょう。

 

トイレリフォームに使える補助金や減税措置の制度

トイレをリフォームする際には、以下のような補助金制度が適用されるか確認しましょう。

介護保険

「介護保険」を使ったトイレのリフォームは以下のようなケースで有効です。

• 手すりの設置
• 滑りや転倒防止用の床材変更
• 和式から洋式に変更（洋式から洋式の便器交換は対象外）

• トイレの出入口を開き戸から引き戸へ変更
• 段差解消（バリアフリー化）

介護保険を使ったトイレのリフォームは、自治体および介護認定審査会によって「要支援1～2」または「要介護1～5」のいずれかに認定された場合に利用可能です。

これは「居宅介護住宅改修費（介護予防住宅改修費）」と呼ばれる制度で、20万円を上限にして、リフォーム費用の7割から9割を負担してもらえます。

参考：介護保険における住宅改修、厚生労働省

自治体によるリフォーム補助

「自治体によるリフォーム補助」も活用できるかもしれません。適用要件や補助金の金額は自治体ごとに変わりますが「省エネ（節水）のためのリフォーム」として、便器交換が補助される可能性があります。

トイレリフォームの際には、前もって自治体にリフォーム補助の制度がないか確認することをおすすめします。

リフォーム減税制度

トイレをリフォームすることで「リフォーム減税制度」も利用できる可能性があります。具体的には「所得税の控除」と「固定資産税の軽減」が対象です。

所得税の控除は、リフォーム費用の10%（最大20万円まで）、そして固定資産税の軽減は、リフォーム翌年の固定資産税額が3分の1から2分の1、減額されます。

ただし、高齢者のように支援または介護が必要な家庭における「バリアフリー改修」のみが対象です。

 

まとめ

トイレのリフォームにかかる費用の相場は15万円から20万円ですが、リフォームの内容によってはさらに高くなるケースも考えられます。

費用を抑えるためには、リフォームの内容を明確にし、補助金制度の活用も検討してください。

まずは、トイレリフォームなどの無料相談会を実施している業者に相談することをおすすめします。

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